オール電化は時代遅れ？プロが教える2026年の新常識

こんにちは。横浜電気工事レスキューの主任電気工事士「天谷（あまたに）富士夫」です。

最近、インターネットの記事やご近所での会話で「オール電化はもう時代遅れだよ」「電気代が高すぎて、やめたほうがいい」なんて話を聞いて、ご自宅の設備が急に心配になっていませんか？

特に、10年以上前にオール電化を導入されたご家庭では、「昔はあんなに光熱費が安くなったのに…」と、最近の電気代の請求書を見てため息をついているかもしれません。

太陽光発電なしで導入して後悔した、という声や、災害時の脆弱性といった気になるデメリットの情報も次々と目に入ってきて、本当にこのままで大丈夫だろうか、と不安になりますよね。

確かに、ロシア・ウクライナ情勢に端を発した世界的な燃料費の変動や、新しい電力会社の参入と撤退のニュースなど、電気を取り巻く環境はここ数年で劇的に変化しました。

かつてオール電化の最大の魅力だった「深夜電力の安さ」という一点だけでは、そのメリットを語れなくなってきたのは紛れもない事実です。

ですが、だからといって「オール電化＝悪」と決めつけてしまうのは、あまりにも早計だと私は考えています。

この記事では、日々多くのお宅で電気設備に触れている現場のプロとして、なぜ今「オール電化は時代遅れ」と言われるようになったのか、その背景にある複数の理由を深く掘り下げて解説します。

そして、その上で、2026年以降の新しい時代にオール電化のメリットを最大限に引き出すための、賢い付き合い方、具体的な最新の対策を分かりやすくお伝えしていきますね。

この記事を読み終える頃には、漠然とした不安が解消され、「うちの場合はこうすればいいんだ！」という明確な道筋が見えているはずですよ。

なぜ「オール電化は時代遅れ」と言われるのか

一時期は、火を使わない安全性やクリーンなイメージから「これからの住まいのスタンダード」とまで言われ、新築住宅の多くが採用していたオール電化。

それがどうして最近は「時代遅れ」なんて少しネガティブな言葉で語られてしまうんでしょうか。

これには、単に電気代が上がったという表面的な理由だけではなく、電力自由化以降の料金体系の複雑化、私たちのライフスタイルの変化、そしてエネルギー政策そのものの転換期であることが大きく関係しているんです。

現場でお客様から直接お聞きするリアルな声も交えながら、その理由を一つひとつ丁寧に紐解いていきましょう。

2026年以降の電気料金とデメリット

「オール電化は時代遅れ」という声が大きくなった最大の要因、それはやはり誰もが実感している電気料金そのものの歴史的な高騰ですね。

そして、その値上がりが、かつてのオール電化の最大の強みであった「深夜電力の価格優位性」を直撃してしまったことが決定打となりました。

深夜電力のメリットが薄れた本当の理由

2010年頃までのオール電化住宅は、電力会社が提供する専用の料金プラン（例えば東京電力の「電化上手」など）に加入するのが一般的でした。

これらのプランは、日中の電気料金単価を割高に設定する代わりに、夜間（例：23時〜翌7時など、契約メニューにより異なります）の単価を大きく割り引く設計でした。

割引幅は地域・時期・契約メニューで差はあるものの、当時は「夜間が日中よりかなり安い」ことを前提に、夜間に給湯や家事を寄せることで光熱費を抑えやすい仕組みだったのは確かです。

そのため、夜間にお湯をまとめて沸かすエコキュートや、夜に食洗機や洗濯乾燥機を動かすといった工夫をするだけで、光熱費を劇的に抑えることが可能でした。

しかし、この「常識」が、ここ数年で大きく揺らいでいます。値上がりの主な要因は、大きく分けて3つあります。

電気料金を押し上げる3つの要因

燃料費調整額の上昇

電気を作るための火力発電に使う液化天然ガス（LNG）や石炭などの燃料価格の変動を、電気料金に反映させるための費用です。国際情勢の不安定化により燃料価格が高騰し、この燃料費調整額が大きく上昇しました。

再生可能エネルギー発電促進賦課金（再エネ賦課金）の変動

太陽光や風力といった再生可能エネルギーを固定価格で買い取るための費用を、電気を使うすべての需要家で負担する制度です。

賦課金単価は再エネ導入量の増加、FIT買取費用、卸電力市場価格の変動などの影響を受け、2024年度は3.49円/kWh、2025年度は3.98円/kWhとなっています。

なお、2026年度の賦課金単価は、2026年3月頃に経済産業省より発表される予定です。

（出典：資源エネルギー庁「再生可能エネルギーのFIT制度・FIP制度」）

託送料金（送配電網利用料）の値上げ

発電所から私たちの家庭まで電気を届けるための送配電網の維持・管理費用です。老朽化した設備の更新や、再生可能エネルギー導入に伴う系統の増強などのため、この託送料金も値上げ傾向にあります。

電気料金が高騰する背景には、再エネ賦課金や燃料費調整額の影響が大きく関わっています。詳しい仕組みや節約術については、こちらの記事も参考にしてください。『電気温水器の電気代が高すぎる！原因と節約術をプロが解説』

（参考：燃料費調整制度について｜資源エネルギー庁）

これらの要因によって電気料金のベース単価全体が底上げされた結果、深夜電力の割引が適用されても、昔のような「圧倒的な安さ」は感じられなくなってしまったのです。

さらに、電力会社によっては深夜電力プランの割引率そのものを見直したり、新規受付を停止したりする動きも加速しています。

2026年以降も、世界情勢や国のエネルギー政策次第でこれらの価格は変動し続ける可能性が高く、日中の電気料金が高いままだと、特に昼間に在宅しているご家庭では「オール電化にしたのに、思ったより安くならない…」という不満が募ってしまうのが現状かなと思います。

深夜電力プランの「契約条件の変更・見直し」に注意

電力会社の料金メニューは、見直しや改定が行われることがあります。

内容によっては、契約条件の変更案内が届いたり、転居・契約容量変更などのタイミングで同一メニューを継続できなくなったりする場合があります。

「以前と同じ使い方なのに急に電気代が上がった」と感じたときは、電力会社の会員サイトや検針票で、契約メニュー名・時間帯区分・単価・燃料費調整・各種賦課金の扱いを必ず確認してみてください。

選んで後悔する人の共通点とは

私がこれまで、電気設備の点検や交換でお客様のお宅に伺った際に、「正直、オール電化にして後悔しているんです…」というお悩みをご相談いただくことがあります。

そうしたお客様のお話を詳しくお聞きしていると、いくつかの共通したパターンが見えてくるんです。

もし、ご自身の状況がこれらに当てはまるようであれば、今後の使い方や設備について、一度立ち止まって考えてみる良い機会かもしれません。

オール電化で後悔しやすい4つのケース

1. 日中の電気使用量が多いご家庭
2. 10年以上前の古い機器を使い続けている
3. 太陽光発電システムを設置していない
4. ご家族の人数が少ない、または大きく変化した

ケース1：日中の電気使用量が多いご家庭

これは最も多い後悔のパターンですね。

働き方の多様化で在宅ワークが当たり前になったり、小さなお子様がいて日中もエアコンやテレビがつけっぱなしだったり、定年退職されてご夫婦で過ごす時間が増えたりと、家を建てた当初の想定よりも「昼間に家で電気を使う時間」が格段に長くなったご家庭です。

オール電化の料金プランは、深夜が安い分、日中の料金単価は割高に設定されています。そのため、日中に電気を使えば使うほど、その割高な単価が適用され、請求額が想定外に膨れ上がってしまうのです。

「家にいる時間が増えただけなのに、なぜこんなに高いの？」と感じる原因は、まさにこの料金体系のワナにあることが多いですね。

ケース2：10年以上前の古い機器を使い続けている

「まだ壊れていないから」と、10年以上前に設置したエコキュートやIHクッキングヒーターを大切に使い続けているご家庭も注意が必要です。

家電製品の省エネ技術は日進月歩で進化しており、特にエコキュートの心臓部であるヒートポンプの効率は、この10年で飛躍的に向上しました。

最新のエコキュートは省エネ性能が大幅に向上しており、10年前の機種と比較して年間給湯保温効率（APF）が20〜40%程度改善されている場合もあります。

ただし、実際の削減効果は旧機種の世代・使い方（湯量設定や沸き上げ時間帯）・配管条件・外気温条件などによって異なります。

導入を検討する際は、カタログに記載されているAPF値を比較し、ご家庭の使用状況に合った機種を選ぶことをお勧めします。

光熱費が思ったように下がらない、あるいは年々上がっているように感じる原因が、実は機器の性能が最新のレベルに追いついていない、あるいは経年劣化によって効率が落ちていることだった、というケースは非常に多いんです。

ケース3：太陽光発電システムを設置していない

現在のオール電化住宅において、太陽光発電はもはや「あると便利なオプション」ではなく、「セットで考えるべき必須設備」と言っても過言ではないかもしれません。

なぜなら、日中の割高な電気を「電力会社から買う」のではなく、「自宅の屋根で発電した電気でまかなう」ことができるからです。

これができるかできないかで、月々の電気代は大きく変わってきます。2019年11月以降、固定価格買取制度（FIT）の10年間の買取期間が満了する「卒FIT」を迎える家庭が増え始め、売電価格が大幅に下がりました。

2026年現在も毎年多くの家庭が卒FITを迎えています。今や電気は「売る」よりも「自家消費」する方が圧倒的にお得な時代です。

太陽光発電がないと、この自家消費という最大の防御策が使えず、高騰する電気代を一方的に受け入れざるを得ない状況になってしまうため、メリットを最大限に活かすのは難しいと言えるでしょう。

ケース4：ご家族の人数が少ない、または大きく変化した

エコキュートは、深夜電力を使ってタンク一杯のお湯をまとめて沸かすことで効率を発揮する仕組みです。

そのため、4人家族を想定して大型のタンクを設置したものの、お子様が独立して夫婦2人暮らしになった、といったケースでは、毎日大量のお湯が余ってしまう「沸かしすぎ」の状態になりがちです。

逆に、単身世帯やご夫婦のみのご家庭で最初からオール電化にした場合、ガスの瞬間式給湯器（使いたい時に使いたい分だけ沸かす）の方が、トータルの光熱費を抑えられる場合もあります。

ご家族のライフステージの変化によって、最適な給湯システムの形も変わってくる、ということを念頭に置く必要がありますね。

「結局、うちはガスと電気どっちがお得なの？」と迷われている方には、徹底比較した『給湯器はガスと電気どちらが安い？プロが教える維持費と選び方』の記事が役立ちます。

これらの後悔の多くは、オール電化を導入した「時点」と「現在」とで、ご自身のライフスタイルや電気料金の仕組みといった外部環境が変わってしまったことに起因しています。

つまり、状況の変化に合わせて使い方や設備を見直すことで、デメリットをメリットに転換できる可能性も十分にあるということですね。

新電力でオール電化対応が無い理由

「電気代が高いなら、もっと安い電力会社に乗り換えよう！」と考えるのは自然なことですよね。

2016年4月の電力小売全面自由化以降、様々な事業者が「新電力」として電力小売市場に参入し、魅力的な価格やサービスを打ち出しています。

しかし、いざオール電化住宅に住んでいる方が新電力を探してみると、「オール電化向けのプランが見つからない…」「乗り換えると逆に高くなってしまう…」という壁にぶつかった経験はありませんか？

これには、新電力のビジネスモデルが大きく関係しています。

新電力のビジネスモデルとオール電化プランの相性

新電力の多くは、自前で大規模な発電所を持っていません。

ではどうやって電気を調達しているかというと、主にJEPX（日本卸電力取引所）という市場から電気を仕入れたり、大手電力会社の余剰電力を購入したりして、私たち消費者に販売しています。

つまり、彼らにとっては「電気の仕入れ値」がビジネスの生命線なんです。

（参考：スポット市場 | 市場情報 | 電力取引｜JEPX 日本卸電力取引所）

一方で、オール電化向けのプランは、深夜と昼間で料金が極端に変わる、非常に特殊で複雑な料金体系です。このような複雑なプランを提供するには、以下のようないくつかのハードルがあります。

価格変動リスク

電気の市場価格は、天候や燃料価格、需給バランスによって30分単位で激しく変動します。

深夜に安く電気を供給すると約束したのに、市場価格が高騰してしまうと、新電力は逆ザヤ（仕入れ値が販売価格を上回る）になってしまい、大きな損失を被るリスクがあります。

システムコスト

時間帯別に電気使用量を正確に計測し、複雑な計算をして請求するための顧客管理システムを開発・運用するには、多額のコストがかかります。

多くの新電力は、経営をスリム化するために、料金プランをできるだけシンプルにしたいと考えています。

顧客層の限定

オール電化プランは、オール電化住宅に住んでいる人しか契約できないため、顧客層が限定されます。より多くの顧客を獲得したい新電力にとっては、誰でも契約できるシンプルなプランの方が魅力的なんですね。

こうした理由から、多くの新電力がオール電化専用プランの提供に消極的にならざるを得ないのです。

結果として、オール電化住宅の家庭は電力会社の選択肢が大手電力会社にほぼ限定されてしまい、「価格競争の恩恵を受けにくい」という状況が生まれています。

これが、「オール電化は時代遅れ」というイメージを補強する一因にもなっていると考えられます。

災害時のデメリットと必須の対策

暮らしのエネルギーをすべて電気に依存するオール電化住宅。

そのシンプルさや安全性が魅力である一方、避けることのできない大きな弱点が、大規模な停電が発生した際に、生活に不可欠な機能のほとんどが停止してしまうという「災害時の脆弱性」です。

地震や台風、集中豪雨といった自然災害が年々増加・激甚化している日本において、この停電リスクは、オール電化を検討する上で、また現在お住まいの方にとっても、真剣に向き合うべき重要な課題と言えるでしょう。

停電時に「できなくなること」の深刻さ

もし、丸一日、あるいは数日間にわたる停電が発生したら、オール電化住宅では具体的にどのような事態に陥るのでしょうか。想像してみてください。

• 調理が一切できない
  IHクッキングヒーターが使えないため、温かい食事を作ることができません。電子レンジも当然使えません。
• お湯が使えない・作れない
  エコキュートが停止し、シャワーを浴びることも、お風呂に入ることもできなくなります。追い焚きも不可能です。
• 冷暖房がすべて停止
  エアコンや床暖房が使えなくなるため、真夏には熱中症、真冬には低体温症のリスクが深刻になります。
• 照明が消える
  夜間の安全確保や、不安な気持ちを和らげるための明かりがなくなります。
• 情報の入手や通信が困難に
  テレビが見られず、スマートフォンやパソコンの充電もできなくなるため、災害情報の入手や安否確認の連絡が途絶える恐れがあります。

エコキュートの貯水機能というメリットと、その限界

もちろん、オール電化には災害時のメリットも存在します。それは、エコキュートの貯湯タンクに常に数百リットルのお湯または水が貯まっていることです。

この水は、断水時にトイレを流したり、体を拭いたりするための「非常用生活用水」として活用できるという、非常に大きな利点です。しかし、このメリットにも限界があることを理解しておく必要があります。

エコキュートの貯水利用時の注意点

タンク内の水は、飲用としては推奨されていません（メーカーの取扱説明書で必ず確認してください）。長期間タンク内にあった水であり、水道水に含まれる塩素も抜けている可能性があるためです。

あくまで生活用水として考え、飲料水は別途必ず備蓄しておく必要があります。また、一度使ってしまうと、停電・断水が復旧するまで補充はできません。

つまり、エコキュートの貯水はあくまで「一時しのぎ」であり、停電が長期化した場合の根本的な解決策にはならないのです。

ガス併用住宅の場合、停電してもガスが供給されていれば、乾電池点火のガスコンロで調理できるケースがあります。

一方で、一般的なガス給湯器は点火・制御・排気ファンなどに電気を使うため、停電中はお湯が出ないことも少なくありません（※一部に乾電池で作動する小型湯沸器や、停電時の使用に配慮した機種もあります）。

つまり、ガス併用でも「停電時に何ができるか」は機器の種類で差が出るため、事前にご自宅の機種仕様を確認しておくことが大切です。

この「オール・オア・ナッシング」な点が、災害時の大きなデメリットとして認識されているのです。

この弱点をどう克服するかが、これからのオール電化住宅の必須課題であり、そのための具体的な対策については、後のセクションで詳しく解説しますね。

太陽光なしでは料金メリットが薄い

これは、これまでお話ししてきたことの核心部分とも言えますが、現代において、「オール電化と太陽光発電は、もはや切っても切れない関係にある」と言っても過言ではありません。

もし、太陽光発電システムを設置せずにオール電化住宅を運用している場合、その経済的なメリットは、かつての半分以下にまで薄れてしまっている可能性があります。

深夜電力の割引率が縮小し、全体の電気料金が上昇している今、オール電化住宅で電気代を効果的に節約するための最も重要な鍵は、「いかに日中の割高な電気を“買わずに”済ませるか」という一点に尽きます。

太陽光発電を導入しているご家庭では、システムの点検と合わせて電気設備の漏電調査などもしっかり行っておくと安心です。

『藤沢市で実施した漏電調査と分電盤交換〜太陽光システムがあるご家庭の施工事例』の記事も参考にしてみて下さい

「売電」から「自家消費」へ。時代の大きな転換

2009年に始まったのは、住宅用太陽光の「余剰電力買取制度（いわゆる“余剰買取”）」で、当時の買取単価は1kWhあたり税込単価48円（10kW未満、住宅用）と非常に高額でした。

現在の固定価格買取制度（FIT制度）が本格的に始まったのは2012年からです。この時代は、発電した電気はできるだけ使わずに「売る」のが最も経済的でした。

しかし、制度開始から10年以上が経過し、太陽光パネルの設置費用が大幅に低下した現在、2025年度のFIT売電価格は1kWhあたり15円（10kW未満、住宅用）となっています。

また、2025年度（10月〜3月）は「初期投資支援スキーム」として、例：24円（〜4年）／8.3円（5〜10年）といった形で、期間に応じて単価が設定されています。

調達価格（FITの買取価格）は、調達価格等算定委員会の意見を尊重し、経済産業大臣が決定します。

なお、住宅用（10kW未満）や屋根設置区分については、初期投資支援スキームの運用として、2026年度の調達価格・基準価格が2025年度下半期（10月〜3月）にも適用される整理が示されています。

また、卒FIT後の買取価格は電力会社やプランで異なりますが、目安として7円〜11円/kWh程度の水準が多く見られます（例：中部電力 7円/kWh、東京電力 8.5円/kWh（税込）、東北電力 9円/kWhなど）。

一方で、私たちが電力会社から電気を「買う」時の単価は、燃料費の高騰などにより、日中時間帯では1kWhあたり30円～40円、あるいはそれ以上になっています（例：従量電灯Bでは29.80円／36.40円／40.49円など）。

	電気を「売る」価格（売電）	電気を「買う」価格（買電）
現在の価格イメージ	約10円～16円/kWh	約30円～40円/kWh（日中）
結論	売るよりも、買ったつもりで自家消費した方が圧倒的にお得

この価格の「ねじれ現象」こそが、太陽光発電の役割を根本的に変えたのです。

つまり、安い価格で電気を売るくらいなら、高い電気を買わずに済むように、発電した電気を家庭内で使い切ってしまう「自家消費」が最も賢い選択肢となりました。

太陽光発電があれば、エアコンやIHクッキングヒーター、エコキュートの昼間沸き上げなど、日中に使用する電力をこの自家発電でまかなうことができます。

太陽光発電なしでオール電化を導入するということは、この最も効果的な防衛策を持たないまま、割高な日中の電気を買い続けることを意味します。

これでは、「こんなはずじゃなかった…」と後悔につながりやすいのも当然かもしれませんね。

ガス併用との料金シミュレーション比較

「じゃあ、結局のところ、オール電化とガス併用、今の時代はどっちがいいの？」これは、お客様から最も多くいただく質問の一つです。

この問いに対して、プロとして誠実にお答えすると、「お客様のご家庭の状況や価値観によって、最適な答えは全く異なります」というのが正直なところです。

そこで、どちらがご自身に合っているかを判断するための一助として、一般的な傾向を項目別に比較してみましょう。これはあくまで目安ですが、それぞれのエネルギーの特性が見えてくるはずです。

比較項目	オール電化（太陽光・蓄電池ありを想定）	ガス併用（給湯:高効率ガス給湯器 / 調理:ガスコンロ）
初期費用	高額になる傾向 エコキュート、IHに加え、太陽光発電や蓄電池の導入費用がかかる。	比較的安価 高効率ガス給湯器（エコジョーズなど）はエコキュートより安い場合が多い。
基本料金	電気に一本化できる ガスの基本料金が不要になるため、管理がシンプルで分かりやすい。	電気とガスの両方がかかる 使用量がゼロでも、それぞれに基本料金が発生する。
ランニングコスト（光熱費）	変動要因が多いが、大幅削減の可能性 自家発電・自家消費により、電力会社から買う電気を極限まで減らせる。ただし、天候に左右される。	燃料価格の変動を受ける 都市ガスかプロパンガス（LPG）かで大きく異なる。一般的にプロパンガスは割高。
災害時の復旧（レジリエンス）	自立運転が可能 停電時でも太陽光と蓄電池があれば、一定期間、電気を自給自足できる。復旧速度は電気が最も早い傾向。	エネルギー源の分散 電気が止まってもガスが使える場合がある（逆も然り）。ただし、都市ガスの復旧は配管の安全確認に時間がかかることが多い。
安全性・快適性	火災リスクが低い 火を使わないため、高齢者や子供のいる家庭で安心感が高い。室内の空気が汚れにくい。	直火の調理が可能 料理好きには根強い人気。ガスファンヒーターなどパワフルな暖房も魅力。ガス漏れや不完全燃焼のリスク対策は必須。
メンテナンス	機器ごとのメンテナンス エコキュートは10～15年で交換時期を迎える。太陽光パネルや蓄電池も定期的な点検が推奨される。	ガス給湯器の交換 ガス給湯器の寿命も10～15年が目安。定期的な点検が必要。

この表を見ていただくと分かる通り、どちらか一方が絶対的に優れているわけではありません。例えば、初期費用を抑えたい、直火での料理にこだわりたいという方ならガス併用が魅力的に映るでしょう。

一方で、初期投資をしてでも月々のランニングコストを抑え、災害時の安心を手に入れたいと考えるなら、太陽光・蓄電池を備えたオール電化が非常に強力な選択肢になります。

最も重要なのは、ご自身の現在の光熱費の明細（電気・ガス両方）をご用意の上、専門の業者に具体的なシミュレーションを依頼してみることです。

ご家族構成や生活パターンを伝えることで、より現実に即したコスト比較が可能になります。

「オール電化は時代遅れ」にしないための新常識

ここまで、「オール電化が時代遅れ」と言われるようになってしまった、少しネガティブな側面を詳しく解説してきました。ですが、どうか誤解しないでください。

私は、オール電化の未来が暗いとは全く思っていません。むしろ、これからの時代に求められるエネルギーとの付き合い方を考えたとき、オール電化は環境への配慮と家庭の経済、そして災害への備えを高いレベルで両立できる、非常に強力なポテンシャルを秘めた選択肢だと確信しています。

ただし、そのためには、10年前の「深夜電力が安い」という古い常識を一度リセットし、新しい知識と技術を柔軟に取り入れていく必要があります。

ここからは、オール電化を「時代遅れ」のレッテルから解放し、未来のスタンダードへと進化させるための具体的な「新常識」をご紹介していきますね。

2026年最新の料金プランと対策

電気料金プランというと、「一度契約したら、あとは電力会社におまかせ」と考えている方が多いかもしれません。

しかし、電力自由化以降、特に大手電力会社は、多様化するライフスタイルに合わせて、実に様々な料金プランを用意するようになっています。

特に、太陽光発電や蓄電池、エコキュートを導入している家庭をターゲットにした、より戦略的で細分化されたプランが次々と登場しているんです。

古い料金プランのままでいることは、例えるなら、スマートフォンを最新機種にしたのに、古い通信プランのまま使い続けているようなもの。

せっかくの性能を活かしきれず、損をしてしまっている可能性が非常に高いのです。

注目すべき最新料金プランの傾向

最近のオール電化関連プランには、いくつかの共通した傾向が見られます。

「昼間時間帯」の細分化

かつてのように「昼間は一律で高い」のではなく、例えば「午前中は少し安く、午後は高い」といったように、時間帯をさらに細かく区切って料金単価を設定するプランが増えています。

太陽光発電の自家消費を促す設計

太陽光発電が最も発電する時間帯（例：10時～14時）の買電単価をあえて少し高めに設定し、自家消費を促すようなプランも登場しています。

エコキュートの「昼間沸き上げ」との連携

日中の発電量が多く、電気が余りがちな時間帯にエコキュートのお湯を沸かす（これを「昼間シフト」「昼間沸き上げ」と呼びます）ことで、買電量を減らせるよう設計されたプランです。

これには、電力会社側も、電力需要が集中する夕方を避け、昼間に需要を分散させたいという狙いがあります。

まずは「料金シミュレーション」から始めよう

「じゃあ、うちにはどのプランが合っているの？」と迷ってしまいますよね。そこで、まず最初に行っていただきたいのが、ご契約中の電力会社のウェブサイトで行える無料の料金シミュレーションです。

ほとんどの電力会社では、会員ページにログインし、過去の電気使用量データをもとに、どの料金プランに変更すれば電気代がいくら安くなる可能性があるのかを、自動で試算してくれるサービスを提供しています。

これは、業者に問い合わせる前に、ご自身でできる最も簡単で効果的な第一歩です。

重要なのは、ご自身の家庭の電気の使われ方（どの時間帯に最も電気を使っているか）を把握し、それに合った料金プランへと定期的に見直しを行うことです。

年に一度、健康診断を受けるような感覚で、電気料金プランのチェックを習慣にすることをお勧めします。それだけで、年間数万円単位の節約につながるケースも決して珍しくありません。

後悔しないための機器選びのメリット

オール電化住宅の光熱費と快適性を左右する、まさに「大黒柱」とも言える設備が給湯器の「エコキュート」と調理器の「IHクッキングヒーター」です。

もし、現在お使いの機器が設置から10年以上経過しているなら、最新の省エネ機種に交換するだけで、驚くほど電気の使用量が削減され、日々の暮らしの質が向上する可能性があります。

「まだ使えるから」と交換を先延ばしにすることが、結果的に毎月の高い電気代として家計を圧迫しているかもしれないのです。

また、こうした機器を長く安全に使い続けるためには、電気の「入り口」である分電盤のケアも欠かせません。

分電盤の施工事例については『パナソニック製で快適・安全に！老朽化と容量不足に対応した分電盤交換の施工事例』をご覧ください。

最新エコキュートはここまで進化している！すごい機能たち

エコキュートの省エネ性能は、カタログに記載されている「年間給湯保温効率（APF）」という数値で示されます。

これは、1年間で給湯と保温に使われるエネルギーを、消費した電力量で割ったもので、数値が大きいほど効率が良いことを意味します。

このAPFが、この10年で劇的に向上しているのです。さらに、単に効率が良いだけでなく、暮らしを賢くサポートする様々な機能が搭載されています。

最新エコキュートの注目機能

おひさまエコキュート（昼間沸き上げ機能）

各メーカーが力を入れている、太陽光発電と連携する機能です。

翌日の天気予報をインターネット経由で取得し、「明日は晴れるから、深夜の沸き上げは最小限にして、昼間の太陽光発電の余剰電力でお湯を沸かそう」とAIが自動で判断してくれます。

これにより、買電量を大幅に削減できます。

AIによる湯量学習機能

過去のお湯の使用パターンをAIが週単位、日単位で細かく学習。

「今日は金曜日だから、家族みんながお風呂に入る時間が早くて、お湯もたくさん使うな」「昨日はお湯をあまり使わなかったから、今日の沸き上げは少し減らそう」といった具合に、無駄な沸き上げを徹底的にカットしてくれます。

高圧給湯・ウルトラファインバブル

シャワーの水圧がパワフルになり、2階や3階でも快適にお湯が使えるようになります。

また、微細な泡（ウルトラファインバブル）を発生させる機能が付いたモデルは、肌の保湿効果や温浴効果、さらには配管の洗浄効果も期待でき、バスタイムの質を向上させてくれます。

IHクッキングヒーターも同様に、鍋を置くだけで火力を自動調整してくれる機能や、グリルの性能が向上し、本格的なオーブン料理が楽しめるようになるなど、省エネ性能だけでなく調理の効率や楽しさも格段に進化しています。

これらの機器交換には、もちろん初期費用がかかります。

しかし、毎月の電気代の削減額や、国や自治体が実施している省エネ設備への補助金（給湯省エネ事業など）を活用すれば、長期的に見て十分元が取れるケースも少なくありません。

何より、日々の暮らしの快適性が大きく向上するというプライスレスな価値も得られます。

（参考：資源エネルギー庁WEBサイト｜資源エネルギー庁）

エコキュートの業者選びや費用の相場について、もっと詳しく知りたい方は、『エコキュートの交換はどこに頼む？比較と費用の全知識ガイド』もぜひご覧ください。

また、実際にエコキュートを交換されたお客様の事例、『エコキュートへの交換を豊島区の戸建住宅にて！故障前に交換した施工事例』も費用や工事の様子を知る上でとても参考になります。

停電時のデメリットを克服する対策

「停電したら、家の機能がすべて止まってしまう」というオール電化最大の弱点。この致命的とも言えるデメリットは、もはや「仕方ない」と諦める時代ではありません。

現代の技術、特に「家庭用蓄電池」を導入することで、この弱点は克服し、むしろ「災害に強い家」へと変貌させることが可能になります。

蓄電池とは、その名の通り、電気を蓄えておくことができるバッテリーのことです。これを家に設置することで、停電という非常時でも、蓄えておいた電気を使って生活を継続することができるのです。

蓄電池で停電時に「できること」

蓄電池があれば、万が一の停電時でも、あらかじめ設定しておいた特定の家電製品に電気を供給することができます。例えば、以下のようなことが可能になります。

• 最低限の照明の確保
  夜間の安全を守り、家族の不安を和らげます。
• スマートフォンの充電
  災害情報の収集や家族との連絡手段を確保できます。これは命綱とも言える重要なポイントです。
• 冷蔵庫の稼働
  食料の腐敗を防ぎ、数日間の食生活を支えます。
• IHクッキングヒーターや電子レンジの一部使用
  容量の大きい蓄電池であれば、短時間でお湯を沸かしたり、簡単な調理をしたりすることも可能です。
• エアコンやテレビの使用
  さらに大容量の「全負荷型」と呼ばれる蓄電池なら、家中のほぼすべての家電を普段通りに使うこともでき、避難所に行かずに自宅で快適に過ごす「在宅避難」が現実的になります。

蓄電池＋αの組み合わせで、防災力はさらに盤石に

蓄電池の真価は、他の設備と連携させることで最大限に発揮されます。

太陽光発電との最強タッグ

日中は太陽光で発電した電気を使い、同時に蓄電池にも充電。夜間や雨の日は、蓄電池に貯めた電気を使います。

もし停電が長引いても、翌日晴れさえすれば、再び電気を自給自足できるため、長期的な停電にも耐えうる非常に強靭なエネルギーシステムが完成します。

V2H（Vehicle to Home）の導入

これは、電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド車（PHEV）に搭載されている大容量バッテリーを、家庭用の蓄電池として活用するシステムです。

一般的な家庭用蓄電池の容量が5〜16kWh程度であるのに対し、電気自動車のバッテリー容量は車種により大きく異なり、日産リーフで40kWh〜60kWh、テスラ車で60kWh〜100kWh以上のモデルもあります。

V2Hを組み合わせれば、停電時でも照明・冷蔵庫・通信機器の充電など、生活に必要な電力を一定期間まかなえる可能性があります。

実際にどれくらい持つかは、車両の電池容量、家庭の消費電力、給湯・暖房をどこまで使うか、全負荷対応かどうかなどで大きく変わるため、「節電を前提に、数日間の在宅避難を支える選択肢になり得る」と捉えるのが現実的です。

まさに「走る蓄電池」であり、これからの時代の防災対策として非常に注目されています。

蓄電池の導入費用は、容量やメーカーにより異なりますが、一般的な家庭用（5〜10kWh）で工事費込み100万円〜200万円程度が目安です。

国や自治体の補助金制度を活用することで、実質的な負担を軽減できる場合があります。補助金の有無や金額は年度・地域によって異なるため、事前に確認することをお勧めします。

また、平常時には、太陽光で発電した電気を蓄電池に貯めて夜間に使うことで、電力会社から電気を買う量を減らし、月々の電気代を削減する経済的メリットもあります。

災害はいつ起こるかわかりません。「備えあれば憂いなし」という言葉通り、蓄電池への投資は、家族の安全と安心な暮らしを守るための、最も確実な対策の一つと言えるでしょう。

新電力より大手を選ぶべき理由とは

先ほど、新電力ではオール電化向けの専用プランが少ない、という少し残念なお話をしました。

もちろん、中にはユニークなプランを提供している新電力も存在しますし、一概に「新電力はダメ」と言うつもりはありません。

しかし、現状のサービス内容や将来的な安定性を総合的に判断すると、太陽光発電などを組み合わせた現代のオール電化住宅の場合は、急いで新電力に乗り換えるよりも、引き続き大手電力会社を選んでおくのが無難であり、かつ合理的であると、私は考えています。

その理由は、決して「昔からあるから安心」といった漠然としたものではなく、明確ないくつかのメリットに基づいています。

オール電化向けプランの選択肢が豊富

やはり最大の理由はこれです。大手電力会社は、深夜時間帯だけでなく、ライフスタイルに合わせて多様な時間帯別料金プランを用意しています。

特に、太陽光発電や蓄電池との連携を前提とした新しいプランを次々と開発しており、ご家庭の設備に最適なプランを見つけやすいのが大きな強みです。

長期的な供給安定性への信頼

大手電力会社は、自社で大規模な発電所を保有し、送配電網の管理も行っています。

国際的な燃料価格の急激な変動や、電力市場の混乱といった不測の事態が起きても、新電力に比べて電力調達が安定しており、事業からの急な撤退といったリスクが極めて低いと言えます。

エネルギーという生活インフラを任せる上で、この信頼性は非常に重要です。

充実したサポート体制

停電時の復旧作業や、料金プランに関する問い合わせ、各種手続きなど、長年にわたって地域に根差してきた大手電力会社は、サポート体制が非常に充実しています。

万が一のトラブルの際に、迅速かつ的確に対応してもらえる安心感があります。

将来的な拡張性

これから蓄電池やV2Hの導入を検討している場合、それらの機器と連携した割引サービスや、新しい電力サービス（例えば、電力需要に応じて家庭の蓄電池を遠隔制御し、報酬を得るDR（デマンドレスポンス）など）が、まずは大手電力会社を中心に展開されていく可能性が高いです。

将来的なスマートホーム化を見据えるなら、大手電力会社との契約を維持しておく方が、新しいサービスの恩恵を受けやすいと考えられます。

もちろん、今後、新電力各社がより魅力的なオール電化向けプランを開発してくる可能性は十分にあります。

常にアンテナを張り、情報を比較検討する姿勢は大切ですが、2026年現在の時点では、特に複雑な設備構成を持つオール電化住宅においては、大手電力会社の提供するサービスの中から最適なものを選ぶ、というのが最も賢明な判断かな、と私は思います。

太陽光と蓄電池でメリットを最大化

これからのオール電化との付き合い方を考える上で、最も重要なキーワードとなるのが、「創エネ・蓄エネ・省エネ」という3つのサイクルの確立です。

この3つを自宅で完結させることこそが、電気代の変動に一喜一憂する生活から抜け出し、エネルギーを自給自足する未来の暮らしを実現する唯一の方法と言ってもいいでしょう。

1. 創エネ（電気を創る）
   屋根に設置した太陽光発電システムで、クリーンな電気を自ら創り出します。これがすべての基本であり、スタート地点です。
2. 蓄エネ（電気を貯める）
   日中に創った電気のうち、使い切れずに余った分を家庭用蓄電池に貯めておきます。これにより、太陽が沈んだ夜間や、雨で発電量が少ない日でも、自家製の電気を使うことができます。
3. 省エネ（電気を賢く使う）
   年間給湯保温効率（APF）の高い最新のエコキュートや、省エネ性能の高い家電製品を使い、エネルギーの消費そのものを最小限に抑えます。

この3つの歯車がガッチリと噛み合うことで、電力会社から電気を「買う」量を極限までゼロに近づけることができます。

そうなれば、毎月の電気料金の請求額を劇的に削減できるだけでなく、将来的な電気料金の値上げや、燃料費調整額の変動といった、自分ではコントロールできない外部のリスク要因から、家計を完全に切り離すことが可能になるのです。

これが、これからの時代のオール電化が目指すべき理想の形であり、「新しい常識」です。もちろん、太陽光発電と蓄電池を同時に導入するには、決して安くはない初期投資が必要です。

しかし、それは単なる出費ではなく、長期的な光熱費の削減効果、頻発する自然災害への備えという揺るぎない安心感、そして環境に貢献しているという満足感を手に入れるための、「未来の暮らしへの投資」と捉えることができるのではないでしょうか。

オール電化を時代遅れにしない賢い付き合い方

さて、ここまで「オール電化は時代遅れ？」という問いをテーマに、様々な角度から深く掘り下げてお話ししてきました。

ここまでお読みいただいた皆さんは、もうお分かりかと思いますが、私の結論は、「オール電化は、決して時代遅れなどではない」というものです。

ただし、それには一つの重要な条件が付きます。それは、「10年前、20年前と同じ考え方・同じ使い方のままでは、そのメリットを享受することは難しい」ということです。

かつてのように、ただ深夜電力の安さだけに依存する時代は、明確に終わりを告げました。

これからのオール電化は、太陽光発電や蓄電池といったテクノロジーと賢く連携させ、電気を「買う」暮らしから、「創って、貯めて、賢く使う」自給自足の暮らしへとシフトさせるための、中心的な役割を担うシステムへと進化を遂げているのです。

むしろ、カーボンニュートラルを目指す社会全体の大きな流れの中で、家庭単位でエネルギーを最適化できるオール電化住宅は、時代の最先端を行く存在にさえなり得ると私は考えています。

今すぐやるべき３つのアクション

• 現状把握
  まずは現在の電気の契約プランと、どの時間帯にどれだけ電気を使っているかというライフスタイルを正確に把握する。電力会社のウェブサイトで料金シミュレーションを試してみる。
• 省エネ
  もし10年以上前の古いエコキュートを使っているなら、省エネ性能の高い最新機種への更新を具体的に検討する。補助金制度も積極的に活用する。
• 創エネ・蓄エネ
  太陽光発電と蓄電池を導入し、「電気を買わない暮らし」を本気で目指す。これは、家計の防衛であり、最強の防災対策でもある。